羽生結弦選手の演技に著作権は生じるか?

1.スポーツの演技(振り付け)は「著作物」なのか?

ソチオリンピックに続き、見事、平昌オリンピックでも金メダルを獲得した羽生結弦選手の演技、感動的でした。素晴らしかったですね。

「テクニックに加え、音楽と演技が一致していて素晴らしかった」という巷の声も多かったようですが、今回は、羽生結弦選手の演技のように「スポーツの演技と著作権」について、少しオリンピックに便乗して解説しようと思います。

タイトルにもある「羽生結弦選手の演技に(羽生選手の)著作権は生じるか?」ですが、答えは「生じません」となります。

理由は以下の通りで、私の講義においても「スポーツの演技に関しては、著作権法上は著作権も著作隣接権も生じないのが原則(通説)」と説明しています。

理由1

著作権は、「著作物」を客体とするところ、著作物とは、著作権法上「思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するもの」と定義されている(著作権法2条1項1号)。→いわゆる「文化的所産」

つまり、著作物の定義からは、「スポーツ(運動・競技)に関するものは直接には導き出せない」ということです。

一方、著作物の定義にある「文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するもの」とは、一般に、特許の対象となる「発明」など「産業財産権(工業所有権)の客体と区別するためのものであり、あまり厳格に捉える必要はない」とも言われています。

したがって、考え方によっては「芸術性」も評価対象となるスポーツの演技(フィギュアスケートのみならず、新体操やシンクロナイズドスイミングの演技など)も「著作物(舞踊の著作物)に含まれる余地がある」と言えるのですが、ここで次の壁が立ちはだかります。

理由2

著作権法は、著作物の例として「舞踊又は無言劇の著作物」を規定しているが、この規定により著作権を取得するのは「振付師(著作者)」であって、演技者ではない(著作権法10条1項3号、17条)。

著作権法は、ダンスやパントマイムなど「踊りの形や振り付け」も著作物と例示していますが、これらの著作物について著作権を取得するのは、著作者(創作者・考案者)たる「振付師」となります。

したがって、たとえフィギュアスケートの演技が「舞踊の著作物」に該当する場合でも、羽生選手の場合、本人ではなく専門の「振付師」が振り付けを考えているようですから、「羽生選手には著作権は生じない」ということになります(注1)。

2.スポーツ選手に著作隣接権は生じるのか?

それでは、著作権が無理ならば「著作隣接権」はどうでしょう?

著作権法上、踊り手(ダンサー)など「実演家」には「著作隣接権」が生じます。著作隣接権とは、著作物の創作者(著作者)ではなくとも、著作物を広く社会に広める役割を果たす一定の者(実演家・レコード製作者・放送事業者・有線放送事業者の4者)に認められる財産権のことであり、著作権と同様、著作権法により保護されます。

著作権法上、「実演」及び「実演家」については、次のように定義されています。

実 演 著作物を、演劇的に演じ、舞い、演奏し、歌い、口演し、朗詠し、又はその他の方法により演じること(これらに類する行為で、著作物を演じないが芸能的な性質を有するものを含む。)をいう(著作権法2条1項3号)。
実演家 俳優、舞踊家、演奏家、歌手その他実演を行う者及び実演を指揮し、又は演出する者をいう(著作権法2条1項4号)。

このように、実演とは「文化的・芸能的な行為」を指し、原則として「著作物を演じること」を要件とします。

したがって、その演技が「舞踊の著作物」と認められない限り、スポーツ選手の演技は実演には当たらず、「スポーツ選手には、実演家としての著作隣接権も生じない」という結論となります(注2)。

以上、「スポーツと著作権・著作隣接権」についての解説となりましたが、スポーツ競技において、技術のほか「著作権のことまで考えなければならない」というのは選手・関係者にとって負担であり、「競技にだけ専念させて欲しい」というのが本音でしょう。

しかしながら、フィギュアスケートの「エキシビジョン(競技後の特別実演)」や「アイスショー」、運動部による「ダンス競技」など、文化的・芸能的行為との境界があいまいなケースもあり、また、演技で使用する「音楽」や「舞台演出」には著作権や著作隣接権が直接関係してきますので、ぜひ、スポーツ関係者にも著作権に対する関心を持っていただきたいものです。(塩島)

※注1 有名スポーツ選手には財産権としての肖像権(「パブリシティ権」とも呼ばれます)が認められるため、たとえ著作権は認められなくとも、(特に営利目的での)競技映像や写真の撮影を制限することができます。

※注2 スポーツ選手に「実演家」として著作隣接権が認められても、この中に「写真撮影を禁止する権利」は含まれません(実演に対する録音権・録画権のみ認められ、包括的な「複製権」は認められません。著作権法91条)。したがって、パブリシティ権が認められるであろう有名スポーツ選手が著作隣接権を主張するメリットは少ないといえます。


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